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日本たばこ産業。国内タバコ製品の製造・販売。海外タバコ製品の卸売販売等。医療用医薬品の研究・開発・製造・販売や加工食品事業も展開。

三菱グループの大手総合商社。岩崎弥太郎の九十九商会の流れを汲んでいる。大資本企業。

ホスティングサーバを中心とするデータセンター事業およびインターネットサービス事業。日本のインターネット黎明期よりホスティングサーバの提供を行っている国内最大手の老舗。双日傘下。

2005年、山之内製薬と藤沢薬品工業が合併し発足した製薬会社。泌尿器領域の医薬（ハルナール・ベシケア）、免疫抑制剤（プログラフ）などを主力商品。

商業用ドローンの製造販売及び自律制御技術を用いた無人化・IoT化に係るソリューションサービスの提供。

1918年に松井房吉により、松井房吉商店として創業する。ネット専業証券会社大手。

三井住友銀行（SMBC、都市銀行）、三井住友カード（クレジットカード会社）、三井住友ファイナンス&リース、日本総合研究所、SMBCフレンド証券を傘下に置く金融持株会社

大手電気通信事業者。携帯電話（au）光回線事業。 日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。ＪＣＯＭなどが傘下。ビッグローブを買収。

世界最大手の自動車メーカー。単一メーカーとしては日本最大で、世界各地に拠点を有していると同時にトヨタグループの中核を占める。

ヤマハの二輪部門が独立して誕生した、主に二輪車を中心とした輸送用機器を製造するメーカー。

神戸製鋼グループ。鋼材などの製造・販売。鋼線事業（PC鋼材・鋼線・特殊線など）。ワイヤロープ事業。エンジニアリング事業。

住友グループの大手総合化学メーカー。主要子会社に大日本住友製薬。石油化学部門、エネルギー・機能材料部門、情報電子化学部門、健康・農業関連事業部門、医薬品部門など。

パソコン・スマートフォンソフトウェアおよびハードウェア製品の企画・開発・販売。「驚速」「特打」「筆王」などがヒット。スマホ向けアプリ「超ホーダイ」なども。通訳デバイス「POCKETALK」なども。

事業者向け通販サイトの「モノタロウ」「インターネットホームセンター IHC.MonotaRO」などの運営。工業用間接資材の通信販売業者。

カタログ通販準大手の通信販売事業者。2009年10月1日、株式会社ムトウより社名を変更。女性向け衣料中心。生協向けが約６割。

大手重電3社の一角。重電システム、産業メカトロニクス、情報通信システム、電子デバイス、家庭電器、ほか。

茶製品、野菜飲料、コーヒー飲料等を扱う飲料メーカー。緑茶が高名。傘下にタリーズコーヒー。

金融持株会社。SBIは「SoftBank Investment」の略。元々ソフトバンクグループの金融関連企業として設立された。その後同グループを離脱。CEOの北尾吉孝から、投資家スラングで北尾証券とも言われる。

洗剤、トイレタリーで国内では１位、化粧品は2位。世界では化粧品・トイレタリー企業のシェアランキング７位。化粧品メーカーのカネボウ化粧品は100％子会社。

タックス・リース・アレンジメント事業、不動産関連事業、保険仲立人事業、Ｍ＆Ａアドバイザリー事業、信託事業および証券事業。

不動産ディベロッパーとしては三井不動産と双璧を成す大企業。三菱グループの中核企業の一つ。オフィスビル･商業施設等の開発、賃貸、管理。収益用不動産の開発・資産運用。住宅用地･工業用地等の開発、販売。余暇施設等の運営。不動産の売買、仲介、コンサルティングなど。

胃腸薬「強力わかもと」で有名な薬品会社。大衆医薬品の他にも、医家向け商品も研究・開発している。眼科手術補助剤・眼科用副腎皮質ホルモン剤などの医療用医薬品、「強力わかもと」や口臭予防を訴求した薬用歯みがき「アバンビーズ」シリーズなどの一般用医薬品の製造・販売など。

電気の小売事業を展開する企業。電力自由化関連。小売電気事業。ガス小売事業。電子機器及び電気製品等の製造・販売・卸業など。

大和銀行、近畿大阪銀行、奈良銀行の共同金融持株会社。りそな銀行などを傘下にもつ。中小企業・個人向け主軸。

インターネット専業銀行を事業とする。三井住友信託銀行とSBIホールディングスの共同出資会社。SBIグループのSBI証券との連携を重視。

人工ダイヤモンドを用いた結晶成長用の基板・精密切削用の工具素材・光学部品やヒートシンクなどを生産・販売している企業。国内各工具メーカー、台湾・韓国等海外工具メーカー、高エネルギー加速器研究機構、(研)産総研等、海外の研究機関など向け。

電子材料などの化学製品販売（製紙、電子、自動車、情報関連業界向け機能性化学材料）と受託製造。

炭素製品の大手メーカー。タイヤ用カーボンブラック・黒鉛電極・ファインカーボン・摩擦材および工業炉・関連製品の製造、販売。

沖縄県で携帯電話事業を行う地域会社（モバイルネットワークオペレータ）である。通称沖縄セルラー。ＫＤＤＩ傘下。電気通信事業。携帯電話サービスの提供。

東京証券取引所グループと大阪証券取引所（現・大阪取引所）の経営統合に伴い発足した持株会社。統合により、世界第3位の規模の市場となる。