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造船、機械、プラントなどを手掛ける三井系の重工業メーカー。大型研究施設・技術開発に強く、深海探査機器を有し、原発代替エネルギーとして注目されている、メタンハイドレート実用化や、素粒子関連の大型施設などを手掛けている。

ホスティングサーバを中心とするデータセンター事業およびインターネットサービス事業。日本のインターネット黎明期よりホスティングサーバの提供を行っている国内最大手の老舗。双日傘下。

富士通の子会社富士通セミコンダクターとパナソニックのシステムLSI事業の統合によって設立されSoC(System-on-Chip)の設計・開発および販売を事業とするグローバル企業。ファブレス形態によるSoC及びそれを核とするソリューション・サービスの設計、開発及び販売。

2005年、山之内製薬と藤沢薬品工業が合併し発足した製薬会社。泌尿器領域の医薬（ハルナール・ベシケア）、免疫抑制剤（プログラフ）などを主力商品。

大手電気通信事業者。携帯電話（au）光回線事業。 日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。ＪＣＯＭなどが傘下。ビッグローブを買収。

住宅メーカー。鉄骨主力で木造なども強化。

日本最大の機械メーカー。、「機械のデパート」とも呼ばれる。主力製品は、船舶・エネルギー関連機器・産業機械・航空機・ロケットエンジンなど。

大手海運会社。通称は“K”Line。海上運送業、陸上運送業、航空運送業、陸海空通し運送業、港湾運送業等。

旧 国際石油開発帝石。石油や天然ガスの開発で国内最王手。エネルギーの安定確保の面から、唯一黄金株を発行しながらも東証への上場が認められている。

住宅ローンを保証する独立系の信用保証最大手。信用保証業務・損害保険の代理業務・信用調査業務。

国内化粧品大手。化粧品の製造・販売。海外で事業展開し海外売上比率は5割を超える。シンボルマークは「花椿」

太陽光発電などの自然エネルギーによる発電事業およびその管理・運営ならびに電気の供給、販売等に関する業務。不動産の売買、賃貸、管理および仲介。ショッピングセンターの運営。

大手四輪車および二輪車メーカー。小型車開発に優位性。大工から身を起こした鈴木道雄により、1909年に織機メーカー「鈴木式織機製作所」として創業。

日本たばこ産業。国内タバコ製品の製造・販売。海外タバコ製品の卸売販売等。医療用医薬品の研究・開発・製造・販売や加工食品事業も展開。

大手海運会社。LNG輸送分野に強みを持つ。ドライバルク船サービス、エネルギー輸送、資源輸送、製品輸送、製品輸送など。

水処理装置の設計・施工・販売。超純水製造装置の大手。半導体・液晶関連向けが中心。韓国・中国・アメリカなどに販売拠点を展開。電子産業・医薬品産業・バイオテクノロジー・食品産業・環境エネルギー・分析。

造船会社大手。1911年 名村源之助によって大阪で創業。船舶の製造(タンカー、バルクキャリアー、コンテナ船、自動車運搬船等)。船舶の修繕、橋梁の設計・製造・架設。各種鉄構造物の設計・製造・架設。

国内最大の金融持株会社。総合金融グループには三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱UFJリース、三菱UFJニコスなど

三菱グループの大手総合商社。岩崎弥太郎の九十九商会の流れを汲んでいる。大資本企業。

切削工具、計測、産業機器、工作機械等の機械工具専門商社。自動車業界向けが主力。

世界最大手の自動車メーカー。単一メーカーとしては日本最大で、世界各地に拠点を有していると同時にトヨタグループの中核を占める。

東京都に本社をおく日本最大手の不動産会社。戦後一貫して不動産業界において売上1位に君臨

商業用ドローンの製造販売及び自律制御技術を用いた無人化・IoT化に係るソリューションサービスの提供。

事業者向け通販サイトの「モノタロウ」「インターネットホームセンター IHC.MonotaRO」などの運営。工業用間接資材の通信販売業者。

住友グループの大手総合化学メーカー。主要子会社に大日本住友製薬。石油化学部門、エネルギー・機能材料部門、情報電子化学部門、健康・農業関連事業部門、医薬品部門など。

金融持株会社。SBIは「SoftBank Investment」の略。元々ソフトバンクグループの金融関連企業として設立された。その後同グループを離脱。CEOの北尾吉孝から、投資家スラングで北尾証券とも言われる。

テーマパークの経営・運営および、不動産賃貸等。米ウォルト・ディズニー・カンパニーとフランチャイズ契約により東京ディズニーランド・シーを中心とする東京ディズニーリゾートを運営。

手土産、季節のギフトに特化した菓子業界大手。

医薬品と衛生雑貨（トイレタリー）の企画・製造・販売をおこなう企業。家庭用品製造販売が柱。医薬品、医薬部外品、芳香剤、衛生材料などの製造販売を行う製造販売事業。

日本の3大海運会社の一つであり、戦後の株式特定銘柄5社の一つでもある。英文表記「NIPPON YUSEN KAISHA」から「NYK LINE」とも記され、国際的には「NYK」として知られている。