【情報・通信業】国内株式全銘柄一覧

情報システム開発を行う企業。鈴与グループ。物流から、エネルギー・環境対応商材をはじめとする商流、建設・ビルメンテナンス・警備、食品、情報、航空、地域開発・その他サービス分野に至るまで幅広い領域に事業を展開。コンピュータソフトウェアの受託開発・開発支援、ソフトウェア製品の導入支援・アドオン開発、人事給与を主体としたアウトソーシング事業ならびにデータセンター&クラウドサービス事業など。

中国金融市場を中心とする総合的な金融情報サービスの提供。SMSの配信・モバイル広告などのモバイルビジネスサービス事業なども。

東京放送ホールディングス。関東広域圏を放送対象地域とする中波放送の特定地上基幹放送事業者。不動産「赤坂サカス」

情報・通信業など

日本の認定放送持株会社。読売グループでテレビ放送草分け。系列に「日本テレビ放送網」「BS日本」「CS日本」「日テレ・テクニカル・リソーシズ」「日テレ アックスオン」「日テレイベンツ」「日本テレビアート」「日本テレビ音楽」「バップ」「ティップネス」「ムラヤマ」「タツノコプロ」「HJホールディングス」「ＡＣＭ」「マッドハウス」「マッドボックス」「日本テレビ人材センター」「ラジオ日本音楽出版」など。

テレ朝系列の認定放送持株会社。近畿広域圏を放送対象地域とする。グループ会社に朝日放送テレビ、朝日放送ラジオ、スカイＡ、エー・ビー・シーメディアコム、エー・ビー・シーリブラ、ABCフロンティアホールディングスなど。

情報・通信業など

認定放送持株会社。新潟放送から社名変更。ＴＢＳ系列局で、新潟県内でラジオとテレビの両方を運営。情報処理サービスと放送の２つの分野で事業展開。

株式会社テレビ朝日が商号変更・会社分割を行って改組。朝日新聞社系。ネット放送局「アベマＴＶ」展開

放送・通信企業の集合体「スカパーJSATグループ」を統括する持株会社。伊藤忠商事、および同社とフジ・メディア・ホールディングスが出資する伊藤忠・フジ・パートナーズの持分法適用関連会社。スカパーJSAT株式会社を中心に、宇宙事業とメディア事業を両輪とするハイブリッドな強みを最大限に活かした事業を展開。

民放キー局５位。日本経済新聞社系。「安定のテレ東」と重大事件・事故が起こっても番組編成を変えない姿勢に定評。

BSデジタル放送を行っている衛星基幹放送事業者。ビックカメラグループ。株式の6割を保有するビックカメラの影響が強く、ビックカメラ・ソフマップ・コジマの店頭で当局の番宣ポスターを配布したり、コマーシャルにおいてもビックカメラ・コジマの合同CMが頻繁に見られたりしている。

デジタル通信インフラの構築・IT戦略の提供。Ｗｅｂマーケティング支援とＷｉ−Ｆｉルーターレンタル。

クラウドソリューション（地域情報クラウド、クラウドプラットフォーム、モビリティ・サービス）、モバイル（ドコモショップ運営）

マルチデバイス（専用端末やパソコン、テレビ等）に向けた映像配信サービス「Ｕ−ＮＥＸＴ」を運営。光回線販売・代理、格安スマホを展開。ＵＳＥＮから事業承継。

インターネットサービスプロバイダーおよび仮想移動体通信事業者 (MVNO) の一つ。 ワイヤレス・ブロードバンド・サービス：WirelessGate(R)の提供。

ゲームの開発・運営、人材紹介・派遣、携帯電話の販売など。

FRSはフォーバル・リアルストレートの略称。オフィスソリュージョン事業を行う企業。不動産仲介・オフィス移転支援サービス、OA通信機器の販売。フォーバル傘下。

MVNOとして日本では第一号の会社。b-mobileブランド。個人顧客向けのSIMカード及び通信端末の提供（MVNO）。個人顧客にMVNO事業を提供するパートナーに対して、要望に応じたモバイル通信サービスを提供（MVNE）。MVNO、システムインテグレーター、メーカー、金融機関等のパートナーに対して、要望に応じたモバイル・ソリューションを提供。自社プラットフォームFPoSを金融機関等Fintech関連のサービスに向け提供。

専売ショップのほか、全キャリアを併売する総合情報通信ショップを出店展開。移動体通信機器・電話回線の販売。その他通信関連商材の販売。コールセンターの運営。

au携帯電話の販売及び付随するサービス全般。人材派遣・ビルメンテも。

日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。地域通信事業。長距離国際通信事業。移動体通信事業（NTTドコモ）、データ通信事業など

大手電気通信事業者。携帯電話（au）光回線事業。 日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。ＪＣＯＭなどが傘下。ビッグローブを買収。

無線通信サービス（移動体通信事業者）および長距離・国際通信を提供する大手電気通信事業者。SBGの通信子会社。2018年 上場で大型上場案件として注目。

移動体通信事業。OA機器販売事業。固定回線取次事業。法人向け携帯電話販売事業。インターネット関連事業。保険代理店事業。ビジネスソリューション事業ほか。