月額会員数の増加率が前年同期比12.3%減とマイナスに転じたのは手痛い。
前期時点でも会員数の成長はほぼ頭打ち。
今期Q1はメンズ開始後でも前年比マイナスで着地。
Q2が前年同期比でどう着地するか、正念場。
[参考] 各期Q1時点の月額会員数
21/6期 22,053人 29.2%
22/6期 27,991人 26.9%
23/6期 30,497人 9.0%
24/6期 33,437人 9.6%
25/6期 37,875人 13.3%
26/6期 37,991人 0.3%
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ヘタクソさんや株弱者が投げてそうなので、
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チルストリートの第1期決算公告では、2026年3月31日時点で商標権1,000万円が資産計上され、償却累計額58万5,454円が計上されている。設立初年度であるため、この58万5,454円は概ね第1期中に行われた償却額とみてよいだろう。
仮に定額法で10年償却だとすると、年間償却額は100万円、月額約8万3,333円。58万5,454円は約7.0カ月分に相当する。逆に、約7カ月償却したものとして耐用年数を逆算しても約10年となるため、2025年9月頃から10年程度の耐用年数で償却を開始したと推
前期の有報を眺めていると、社外取締役の榊原健太郎氏の職責遂行状況には疑問。
前期の取締役会は年間14回開催されたが、榊原氏の出席は9回、出席率64%にとどまる。この点、他取締役は出席率100%だった。
会社は、社外取締役について「取締役会に出席し、十分な経営監視機能を果たしている」としている。
同氏が取締役会の3分の1超を欠席している以上、少なくとも取締役会への出席を通じた監督・助言という基本的な職責を、株価を下げ続けた前期中に十分果たしたと言えるだろうか。
従業員には、過去の株価水準を前提に設定された行使価格404円、あるいは1,223円といった既存SOが残り続ける。株価が下落しても、その条件が現在の水準に合わせてリセットされるわけではない。
ところが経営陣については、株価が大きく下落した後の時点から、新しいSOによるアップサイドを取り直す機会が準備された。
現金報酬の伸びでも経営陣が従業員を大きく上回った中で、さらにこの非対称な株式報酬は経営陣が従業員(そして一般株主)と株価下落の痛みをどう分かち合うのかという問題になる。